着工戸数の増減率の計算
ある地域の新設住宅着工戸数を利用関係別にまとめた次の表(架空のデータ)に関する記述のうち、正しいものはどれか。なお、割合と増減率は小数第2位を四捨五入する。
- A
X2年度の貸家の着工戸数は、合計に占める割合が45%を上回っている。
- B
X2年度の新設住宅着工戸数の合計は、前年度と比べて約2.5%減少している。
- C
X2年度の分譲住宅の着工戸数は、合計に占める割合が30%を超えている。
- D
X2年度の持家の着工戸数は、前年度と比べて約10.0%減少している。
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正解:B
増減率は(今年度−前年度)÷前年度で求める。構成比は、その年度の合計を分母にする。
| 利用関係 | X1年度(戸) | X2年度(戸) |
|---|---|---|
| 持家 | 220,000 | 200,000 |
| 貸家 | 340,000 | 350,000 |
| 分譲住宅 | 240,000 | 230,000 |
| 給与住宅 | 10,000 | 10,000 |
| 合計 | 810,000 | 790,000 |
- A
誤り。350,000÷790,000≒44.3%で、45%を下回っている。
- B
正しい。(810,000−790,000)÷810,000≒2.47%なので、約2.5%の減少。
- C
誤り。230,000÷790,000≒29.1%で、30%を超えていない。
- D
誤り。20,000÷220,000≒9.1%の減少。X2年度の200,000で割ると10.0%になるが、増減率は前年度の値で割る。
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