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FP技能検定2級(学科) 模擬試験 第5回 問41・不動産(不動産の投資)

DCF法による収益価格

次の条件の賃貸不動産について、DCF法で収益価格を求める。毎年のNOI(純収益)は400万円で、各年の末に受け取る。保有期間は3年で、3年目の末に9,000万円(復帰価格)で売却する。割引率は5%とする。下表の複利現価係数を使うと、収益価格はいくらか。計算結果は万円未満を四捨五入する。

  1. A

    8,811万円

  2. B

    10,200万円

  3. C

    8,863万円

  4. D

    10,089万円

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正解:C

DCF法の収益価格は、保有期間中の各年の純収益の現在価値と、期間末の復帰価格の現在価値を合計して求める。

期間複利現価係数(5%)
1年0.9524
2年0.9070
3年0.8638

学習のポイント:各年のNOIはその年数の係数で、復帰価格は最終年の係数で割り引く。割引の漏れと一律割引がひっかけになる。

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