直接法による減価償却の記帳
取得原価480,000円の備品を、残存価額ゼロ、耐用年数6年の定額法で減価償却している。記帳方法は直接法である。取得から3年目の決算で行う仕訳として、最も適切なものはどれか。なお、1年目と2年目の償却は適正に行われている。
- A
(借)減価償却費 80,000/(貸)備品減価償却累計額 80,000
- B
(借)減価償却費 160,000/(貸)備品 160,000
- C
(借)減価償却費 72,000/(貸)備品 72,000
- D
(借)減価償却費 80,000/(貸)備品 80,000
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正解:D
定額法の償却費は(取得原価-残存価額)÷耐用年数で、毎期同額になる。直接法は、資産勘定を直接減らして記帳する。
- A
誤り。これは間接法の仕訳。直接法では累計額勘定を使わない。
- B
誤り。2年分の金額。毎期の決算で計上するのは1年分だけ。
- C
誤り。残存価額を取得原価の10%として計算している。問題の条件は残存価額ゼロ。
- D
正しい。年間の償却費は480,000円÷6年=80,000円。直接法では、備品勘定を直接減額する。
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